NEWS 更新情報
■ 2026年10月01日
  2026年10月1日よりレベル認定審査の申請受付を開始いたします。
■ 2026年08月27日
  2026年度第2回審査に、レベル6の認定審査を実施いたします。
■ 2026年08月18日
  「栄え塾食プロ育成講座」は9/29より開講、受講者募集中(8,9月に事前セミナー・説明会)。
■ 2026年07月17日
  2026年度第1回申請受付分の審査結果送付について
■ 2026年07月13日


<申込受付終了>「食農の次世代を見据えたプロ養成講座」の申込受付を開始しました。 NEWS お知らせ
■ 2026年05月23日
  【受付終了】2026年度第1回審査は受付を終了いたしました。
■ 2026年05月14日
  2025年度第4回申請受付分の審査結果送付について
■ 2026年05月01日
  2026年5月1日よりレベル認定審査の申請受付を開始いたします。
■ 2026年04月30日
  2026年度の社会人/学生向け育成プログラム概要を掲載しました。
■ 2026年04月16日
  【お知らせ】食Pro.レベル1・2・3段位認定申請 手続き方法の変更について
■ 2026年04月16日
  食Pro.制度紹介と申請方法を分かりやすくまとめた資料(2026年度版)を公開しました。
■ 2026年01月24日
  2026年度の審査スケジュールを公開いたしました。
■ 2025年05月19日
  新たに1件の食Pro.育成プログラムが認証されました。(社会人向け)
■ 2024年09月02日
【食Pro.学生限定】「食農の次世代を見据えたプロ養成講座」へご招待します!
■ 2023年10月02日
 新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行後の対応について
■ 2023年09月28日
■ 2021年12月22日
  食Pro.最高段位レベル6に、針生信夫氏が認定されました。
■ 2020年04月01日
  【お知らせ】食Pro.レベル4、5段位の更新制導入について
■ 2019年12月19日
  食Pro.最高段位レベル6に、松田高政氏が認定されました。<New>
■ 2019年10月29日
  福岡県でプロレベル(レベル4,5)面接審査開催のお知らせ【受付終了】
■ 2019年07月09日
  2019年9月11日(水)「あつまれ食Pro.!食Pro.アワード2019」(東京)を開催 終了
■ 2019年05月30日
  2019年度の社会人/学生向け育成プログラム概要を掲載しました。
■ 2019年05月07日
  消費税率引き上げに伴う、審査手数料改定のお知らせ
■ 2019年04月22日
  香川県でプロレベル(レベル4,5)の面接審査開催予定のお知らせ【審査申込受付終了】
■ 2019年02月19日
  香川県でプロレベル(レベル4,5)の面接審査開催予定のお知らせ
■ 2018年05月01日
  電話によるお問い合わせ受付終了時間を16:00に変更しました。
■ 2017年06月28日
  「あつまれ食Pro.!食Pro.アワード2017」の開催報告を公開しました。
■ 2017年04月18日
  2017年度の審査より、レベル2、レベル3の申請方法が変わります。
■ 2017年04月11日
  2017年5月15日(月) 「あつまれ食Pro.!食Pro.アワード2017」(東京)を開催 終了
■ 2017年03月31日
  食Pro東北シンポジウム(財団法人JKA補助事業)が終了いたしました。
■ 2017年3月24日
  雇用就農者のキャリアアップ推進事業(農水省委託事業)に関する報告書を公表しました
■ 2017年2月14日
  2017年3月15日雇用就農者のキャリアアップ推進セミナー(東京)を開催します 終了
■ 2016年12月06日
  2017年1月20日(金)「食Pro.東北シンポジウム in 岩手」を開催いたします。 終了
■ 2016年09月08日
  2016年10月7日(金)「食Pro.東北シンポジウム in 宮城」を開催いたします。 終了
■ 2016年08月04日
  2016年9月9日(金)「食Pro.東北シンポジウム in 福島」を開催いたします。 終了
■ 2016年07月25日
  「アグリ・ビジネス・ジャパン 食農・就農交流展2016」に出展します。
■ 2015年08月17日
  「第17回 ジャパン・インターナショナル・シーフードショー」に出展します。
■ 2015年05月01日
  レベル4によるレポートを活動レポートにUPしました。
■ 2015年04月27日
 「農業ビジネスマガジンvol.9」(2015/04/23発売)に食Pro.の記事が掲載されました。
■ 2015年04月07日
  月刊「経団連」4月号に記事が掲載されました。
■ 2015年04月01日
  新年度にあたり制度に変更があります。